ドラッグストアのコンビニ化

ドラッグストアはただ単に薬をたくさん置くというだけではなくて、日用品や雑貨なども含めてなるべく多くの品物をおくことで、マルチに販売をし続けることが一般的になってきたような気がします。しかし、日用品の売り場面積が増えた結果として、本来のビジネススタイルである医薬品の品揃えが疎かになってしまっているというケースもあるように感じます。結局のところ、医薬品を売ることだけではビジネスを安定させて運ぶことができないということの結果なのではないでしょうか?

いずれにしても、多くのケースでもみられるように、全てのドラッグストアがそうなっているわけではなくて、儲けを優先するあまりに本業である医薬品の販売が疎かになってしまっているところが重要な点と言えるでしょう。ドラッグストアが便利になればなるほど、一般人の認識として「薬を販売できるコンビニ」となってしまう危険性をはらんでいるように思います。

一方薬剤師の過労問題というのは、いまや社会問題になるほどに発展してしまっています。このような問題は薬剤師だけではなく多くの業種や業務形態でも存在している問題だということが周知されていることを考慮するならばなおさらのこと。もはや国をあげて対応しなければならない問題であるといえるでしょう?

すべての薬剤師が安心して、高い集中力で調剤などを含む日々の業務に取り組むためには、決して労働環境を悪化させるようなことがあってはならないと考えられます。

ドラッグストアの今後

今や多くのドラッグストアがオンラインサイトを立ち上げ、昔よりも薬が身近に感じられる機会が多くなってきたように感じます。そのような中で、人と人とのコミュニケーションが失われていき、薬の説明や注意点などを具体的に読まずに服用してしまうという事態が生じているようです。

本来であれば、薬剤師がひとつひとつの薬品に対して、説明をした上で販売を行うわけですが、現代においては、このような説明を聞かないまま薬を服用してしまった結果、重篤な事態を招いてしまった、というケースもあり、注意が必要だと言えるのではないでしょうか。

将来はインターネット技術の発展が進んでいくでしょうし、より一層オンラインに適用した企業形態が求められていると言えます。現在のような調剤薬局やドラッグストアが、無数に増えていくような状況は、徐々になだらかになっていくのではないか、と考えています。また、このような発展途上の段階においては、どのようにしてオンラインでカスタマーに安心して薬を買ってもらうのか、薬剤師も一緒になって議論、検討していくべきではないでしょうか。当然薬に最も詳しく、専門性が高いのは薬剤師ですので、オンラインストアなどで薬剤師が直接相談を受けられるような窓口を作ることも一つの手段ではないでしょうか。

IT化の進行

最近では、薬局業界でも電子化の波が進んでいるため、処方箋やカルテが電子化されたりしているため、薬局での業務がやや少なくなっているという現状があるようです。

インターネットで調剤ができるようになったり、大きな病院の中に薬局が入るような形になってしまうと、一般的な薬局の存在意義は大きく薄れていってしまう可能性があります。

これからの時代においては、店の方から積極的に薬を売り込むというような姿勢を見せ続けることが、何よりも重要であると私は考えます 。これまでに発展してきたドラッグストアは、法律が改正され、新規の会社が参入しやすい状況が作られてから発展した会社であるわけですが、ドラッグストアを日常的に利用している人のほとんどが、町の小さな薬局にはいかない傾向にあります。

大手のドラッグストアは、ヨーロッパや先進諸国などの薬の販売方法を真似するような形で、日本にカスタマイズして持ち込んだビジネスで、非常に日本でも、ドラッグストアが発展しているということは、納得ができるわけです。一般的に、ドラッグストアに限らず、薬局や調剤薬局というものは、薬を中心に扱っていることが求められているわけですが、最近では大手のドラッグストアなどでは、冷凍食品から下着、化粧品まで幅広く取り揃えていて、まるでスーパーやデパートのようなビジネスモデルの展開をしています。スーパーやドラッグストアのように発展を続ける中で、均質化が見られるということはよくある現象のようです。

小さな薬局の必要性

昔であれば、小さな薬局であってもその土地などに薬局が少ない場合であれば、十分な儲けを稼ぎ出すことができたようですが、このような薬局の場合往々にしてその人が開業者であるという可能性が高く、最近ではこの開業者が高齢化が進んでしまったために跡継ぎがいないという事態になってしまっているということをよく聞きます。

後継者がいないということは、医学や薬学だけに関わらず、土着の地元の産業やサービスなどにおいて広く見られる問題です。薬局においては、特にこの問題が非常に顕著であるということは言えますね。はっきり言ってしまえば、昔のように、ただ薬剤師が常駐していれば儲かるということは決してなく、現代では厳しい薬局同士の競争の中を生き残っていかなければならない、という意味で、より将来を見据えたマーケティング力がある人が薬局を引き継がなければ、今後のビジネス展開も非常に難しいのではないでしょうか。

薬局を簡単に譲ったとしても、業務形態を変化させながら発展させていくということは、とても難しいことであるということを知らない人も多いため、今後は大手の薬局はこのような薬局を取り込むような形で発展していくような予測も見られるようです。安定した経営を続けていくためには、このような事態に目をつぶらず、後継者にもしっかりと今後について話し合うような機会を作ることが、何よりも重要ではないでしょうか。

薬局の生き残り戦略について

薬局がどのように生き残るかは、誰も予想がつかないでしょう。その一方で、大手ドラッグストアは様々に工夫を凝らして、この困難な状況を乗り越えようとしている様子が伺えます。

実際、大手ドラッグストアも危機感を感じているようで、最近では店舗を小型化して、より多くの店舗を都心などにおくりこみ、マーケティング戦略を練るというプロセスを試みているところもあるそうです。結果として、その土地にあった昔ながらの個人薬局が閉業してしまったというケースもありました。

これは決して薬剤師を巡る業界だけに関わる問題ではなく、全ての業界でそのような事態が進んでいるのです。今や、薬剤師という資格を持っているからと安心できる状況ではなく、ひとりひとりの薬剤師が一体どのようにして今後を見据えればよいのかということを考えなくてはならない時代になりつつあるということは言えるでしょう。その手段として人的に有力なのが、プロモーションをどのように行うのかということが重要なのです。どのような年齢層に、どのように医薬品が効果的なのかということをしっかりと確かめる必要があるということです。全ての年齢層を対象にした医薬品販売では、なかなか集客をすることは難しいと言えるのではないでしょうか?例えば高齢者に医薬品を販売する場合は、当然高齢者にあった薬を販売しなければならないわけで、こどもや若者に薬を販売するのとは状況が違うということを理解しておく必要があるでしょう。今後は高齢者向けの様々なサービスが盛んになっていくでしょうし、より一層需要が高まることが期待されているわけです。